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【NHKお断り】奴らを二度と来させなくする方法

2017 年 2 月 17 日 コメントをどうぞ コメント

つい先日のことだ。
仕事が終わって、家でゆっくりくつろいでいた。時間は夜9時半をまわっていた。
そんな時、突然ピンポーン!とチャイムが鳴った。
こんな遅くに誰だろう・・?宅配便にしては遅すぎる・・

チャイムに出ると、「すいません、こちらXX号室の方で間違いないでしょうか?」
意味が分からない。住んでいるマンションの何号室で間違いないかなど、お前が直接来ているのだから間違いないに決まっているだろう?電話ではないのだ。しかも、あちらから名を名乗らないのである。
「どちら様でしょうか・・?」と私。
「NHKの者ですが・・」

私は対NHKにある程度慣れている。立花孝志氏の番組の視聴者である。
「今忙しいので・・」
「すぐ終わりry」すぐに切る。

NHKの集金人はナビタンという端末を与えられ、それを基に、全戸点検と呼ばれる、NHKに加入していない世帯、または支払いが滞っている世帯を周る活動をしている。

そのため、どの世帯がNHKに加入しているか集金人は分かるのである。
まるで某宗教団体がオルグのため各家庭を回るような殉教的涙ぐましい活動だ。
しかし、こんな夜遅くに来るなんて非常識すぎる。考えてみたら腹が立ってきた。

ところでなぜNHKを見ない家でもNHKの料金を払う必要があるのか?
その根拠は放送法である。放送法第64条は、次のような物だ。

協会の放送を受信することのできる受信設備を設置した者は、協会とその放送の受信についての契約をしなければならない。

つまり、テレビを設置したら、NHKと受信契約を結ぶことが法律で義務付けられている。

さて、ここではNHKの集金人を、二度と訪問させなくする方法を書く。
NHKに来てほしくない理由は様々だろう。
テレビがない。NHKを見ない。NHKがムカつく..など。

NHKは公共放送と呼ばれる。だったら国営にして、国が運営すればいいじゃないか?
現在NHKの職員は公務員でもないし、公務員にもなりたがっていないそうだ。それはなぜか?
給料である。何とNHKの職員の給料は2000万円以上だそうだ。
一般に公務員の給料はそこまで高くない。公務員になってしまうと、給料が大幅に下がるのだ。
では彼らの給料はどこから出てくるのか?もちろん皆さんが支払う受信料だ。
NHKの職員の不祥事も少なくないと聞く。
そんなNHKに受信料を払いたくない人が多いのも頷けるわけだ。

私を怒らせたNHK。ガツンと言ってやらねば・・
早速NHKに電話するも門前払い。どうやら私がかけたのは、放送に関するクレームを言うところだったらしい。
受信料などについてはNHKのふれあいセンターに電話をかける必要があるらしい。
ふれあいセンターの電話番号は0570-077-077か050-3786-5003だ。朝9:00から夜8:00まで受け付けている。
しかし、ふざけてないか?人の家には夜遅くまで押しかけておいて、自分達は夜8:00に業務終了とは!
ますます許せん。とにかく担当を電話に出させる。

電話で夜遅くに来ることに対してのクレームと、二度と来ないように言う。
最初は放送法がどうこうと言っていたが、「放送法に夜遅くに行けとか来るなという家にも行っていいと書いてあるのでしょうか?」と理路整然と述べるともはや反論もできず、責任者登場。
彼もどうしようもなく、明日、担当の局から電話させるということで折り合いがついた。
NHKでは、各地の局の営業担当にその地域の責任があるとのことだった。

次の日、指定した時間通りに電話があった。
ところが、電話をかけて来たのは、NHKではなく、委託先のG社からだった。
私は「あなたはNHKを代表しているんですね?後からNHKじゃないので何もできませんとか、知りませんはなしですよ?」と相手の逃げ道を早々に絶つ言質を取る。
向こうは「そうです」と言ってきたので、そのまま話を進めることにする。

私の出した要求は次の3点だ。
1) 端末ナビタンに私の家は訪問禁止と訪問員が見える形で保存すること。
2) G社として二度と私の家に来ないことを約束すること。
3) どうしても来る必要がある場合は、事前に書面で私の了承を得た上で訪問すること。

相手も最初は「約束できません」などとごねていたが、「ではもう一度来てください、その時ビデオ撮影してYouTubeにアップロードしますので・・」と言うとビビッてしまい、要求を全て受け入れた。
そして1の作業が終わったら電話で報告するよう命じると、しっかり電話で報告してきた。
最後に、1~3の件を書面で提出せよ、と言ったがそれはさすがに出来ないと断られた。
しかし、かなり強く言ったので二度と来ることはないだろうし、もし来ることがあれば、逆に面白い、ビデオに撮って、世界中に公開予定だ。
なお、自宅に来た人間を撮影するのは合法だ。合法でなければ、世の中の防犯カメラは全て違法となる。
どんどん集金人を撮影し、世の中にさらして頂きたい。仕事に貴賎なしと言うが、こんな穢れた職業は世の中から消えるべきであろう。

さて、書面の提出は最後まで固辞した彼ら。
証拠を残すため、おススメするのは、電話の録音だ。NHKに電話した場合、彼らも電話を録音するのだから、こちらも録音すればいいのだ。

ところで、放送法64条には但し書きがある。

ただし、放送の受信を目的としない受信設備…を設置した者については、この限りでない。

とのことである。
NHKは見ないなら契約しなくてもよいとも解釈できるのだ。

しかし、NHKは救いようがない・・

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